別表第二（第十条関係）

　普通課程の普通職業訓練

一　教科

１　訓練科（次の表の訓練科の欄に定める訓練系及び専攻科からなる訓練科をいう。）ごとの教科について最低限必要とする科目は、次の表の教科の欄に定める系基礎学科、系基礎実技、専攻学科及び専攻実技の科目とする。

２　中学校卒業者若しくは義務教育学校卒業者若しくは中等教育学校前期課程修了者又はこれらと同等以上の学力を有すると認められる者（以下この表において「中学校卒業者等」という。）を対象とする訓練の訓練科については、１に定めるもののほか、社会、体育、数学、物理、化学、実用外国語、国語等普通学科の科目のうちそれぞれの訓練科ごとに必要なものを追加するものとする。

３　１及び２に定めるもののほか、必要に応じ、それぞれの訓練科ごとに適切な科目を追加することができる。

二　訓練期間

１　訓練科ごとに最低限必要とする訓練期間は、次の表の訓練期間及び訓練時間の欄に定めるとおりとする。ただし、中学校卒業者等を対象とする訓練の訓練科ごとに最低限必要とする訓練期間については、それぞれ次の表の訓練期間及び訓練時間の欄に定める訓練期間に一年を加えて得た期間とする。

２　１に定める訓練期間は、一年（中学校卒業者等を対象とする訓練であつて、１に定めるところによる訓練期間が二年となるものにあつては、二年）を超えて延長することはできない。

３　中学校卒業者等を対象とする訓練であつて、１に定めるところによる訓練期間が四年となるものについては、２にかかわらず、当該訓練期間を延長することはできない。

三　訓練時間

１　通信制訓練以外の訓練の訓練科ごとに最低限必要とする総時間及び教科ごとに最低限必要とする訓練時間は、次の表の訓練期間及び訓練時間の欄に定めるとおりとする。ただし、二１のただし書に定める訓練科ごとに最低限必要とする総時間は、同表の訓練期間及び訓練時間の欄に定める総時間に千四百時間を加えて得た時間とする。

２　一２の普通学科について最低限必要とする訓練時間は、二百時間とする。

３　通信制訓練の面接指導のために最低限必要とする訓練時間は、次の表の訓練期間及び訓練時間の欄に定める系基礎学科及び専攻学科の訓練時間並びに２に定める普通学科の訓練時間のそれぞれ二十パーセントに相当する時間とする。

四　設備

１　訓練科ごとに最低限必要とする設備は、次の表の設備の欄に定めるとおりとする。

２　１に定めるもののほか、公共職業能力開発施設の設備の細目は、厚生労働大臣が別に定めるとおりとする。