安全帯で宙づり―救助までの延命措置―

日本では高所作業における安全について、墜落して安全帯で宙づりになった場合の救出方法(延命措置)を現場で全く教育していません。また、足場の組立て、解体等の作業では、足場の組立て等作業主任者や作業指揮者の直接作業指揮が徹底されていません。
本書は、こういった墜落災害の防止の本質、ハーネスについての諸問題、宙づりとなった場合に現場で簡単にできる延命措置等を解説します。
労働安全衛生規則改正により新たに義務付けられるロープ高所作業の特別教育(平成28年7月1日施行)にも関わる内容となっており、墜落による重篤災害防止のための1冊です。

みなとみらい労働法務事務所 所長 菊一 功 著
2016年3月10日第2刷

判型・ページ数:B5判/120ページ 発売日:2015年07月29日|価格:1,188円(税込) ISBN:978-4-89761-571-4 C2036 Y1100E

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    第1章 宙づり災害での延命措置

    第1 目的
     1.宙づりでは10分で意識不明
     2.レスキューが現場に到着するまでの所要時間は10分以上
     3.荷重80kgの被災者を引き上げるには4人以上必要
     4.レスキューに救助されるまでの延命措置
    第2 被災者が行う延命措置行動
     1.被災者の自力脱出
     2.ダイニーマスリングを携帯
     3.墜落直後の姿勢の確保
     4.ダイニーマスリングの取付け
     5.ダイニーマスリングの輪に足を掛ける
     6.レスキューを待つ
     7.意識が不明になる前に膝を固縛
    第3 現場が行う救助活動
     1.引き上げるには4人以上が必要
     2.ダイニーマスリングを足に掛ける
     3.足を掛ける輪を作ったトラロープを被災者に投げ上げて、足に掛けさせる
    第4 過去の災害事例に対する検討
     1.過去に宙づりで死亡した災害の検討(第1の事例)
     2.過去に宙づりで死亡した災害の検討(第2の事例)
     3.過去に宙づりで死亡した災害の検討(第3の事例)
    第5 装備・指導訓練等
     1.装備
     2.教育・訓練
    第6 墜落防止の原則
     1.墜落防止は手すり等の設置が原則
     2.ハーネスの使用促進

    第2章 ハーネスに関する諸問題

    第1 安全帯の定義
     1.労働安全衛生法施行令による安全帯とは
     2.JIS規格に定めるハーネスの規格
     3.安全帯に関する法令および規格
     4.安全帯の定義に関して
    第2 U字つり・シットハーネス
    第3 安全距離
    第4 落下係数とは
    第5 接続具カラビナ
    第6 U字つりの使用例
    第7 レスキューについて

    第3章 高所作業における墜落災害の防止

    第1 高所作業における墜落防止措置
     1.日本の足場、作業通路等における墜落防止措置(概要)
     2.一般原則(足場・架設通路等以外)
     3.欧州の足場規格(EN規格)
    第2 高所作業におけるリスクアセスメントの問題点
    第3 足場の組立て、解体等における墜落災害防止
    資料

  • 著者プロフィール

    労働省(現厚生労働省)に労働基準監督官として入省。
    北海道局滝川署および福島局会津署に赴任。
    小田原・横須賀・川崎南・横浜北各署にて労働基準監督署長を歴任(平成16年3月退官)。
    平成16年4月 みなとみらい労働法務事務所開設。
    社会保険労務士登録(特定社会保険労務士)。安全総合調査研究会代表。
    主な著書に、
    『現場安全担当者のためのやさしいワイヤロープ管理』(労働新聞社1994年6月)
    『安全衛生アイデアBOOK』(労働新聞社2003年5月)
    『あなたの安全帯は大丈夫?』(労働新聞社2004年3月)
    『偽装請負と元請責任』(労働新聞社2005年11月)
    『偽装請負と事業主責任』 (労働新聞社2007年1月)
    『偽装請負 労働安全衛生法と建設業法の接点』(労働新聞社2007年8月)
    『現場監督のための相談事例Q&A』(大成出版社2009年12月)
    DVD『よりよい危険源のリストアップ法はこれだ』(建設安全研究会2012年2月)
    『リスクアセスメント再挑戦のすすめ』(労働新聞社2012年6月)
    『建設業の社会保険加入と一人親方をめぐるQ&A』(大成出版社2013年10月)
    『フルハーネス型安全帯―安全帯使用者のための解説Q&A―』(労働新聞社2014年7月)
    がある。

  • 正誤表

    本書の掲載内容につきまして下記加筆差し替えを行いました。

    ・2016年3月10日第2刷より反映

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