コロナ禍における企業のメンタルヘルスケア

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~企業のメンタルヘルス対策におけるコロナ禍をふまえた留意ポイント等を解説~

 新型コロナウイルス感染症の拡大で私たちの生活は大きな変化を余儀なくされました。感染拡大防止の観点から導入が進んだテレワークや在宅勤務をはじめとする企業での働き方の変化は、私たちの疲労やストレスに与える影響も大きいことが懸念されます。
 企業におけるメンタルヘルス対策では、労働時間管理やストレスチェック制度の運用などが従来から行われていると思いますが、コロナ禍によりもたらされたさまざまな変化をふまえ、あらためて対策を見直すことも重要ではないでしょか。
 そこで今回は、企業のメンタルヘルス実務に詳しくコロナ禍でのメンタルヘルス対策に関する著書も出されている医師の亀田先生を講師にお招きし、コロナ禍における企業のメンタルヘルスケアと対策の留意点等について解説していただきます。豊富な経験事例と確かな知識をもとに、メンタルヘルス問題への対処について企業人事の目線でお話しいただきますので、企業の人事労務担当者や労働組合の担当者をはじめ関心ある皆様はこの機会にぜひご参加ください。

【ポイント】
・新型コロナによる変化とストレス・メンタルヘルスへの影響
・新型コロナによる企業のメンタルヘルス問題と対処
・企業のメンタルヘルスケアとコロナ禍での留意点(実務上の工夫等)
・ストレスチェックのあり方 ほか
(当日までの状況により内容は変更の可能性があります。予めご了承ください。)

注意事項等

※ライブ配信はzoomウェビナーを利用しライブ配信いたします。ブラウザからの参加も可能ですが、アプリケーションのインストールをお勧めいたします。
▽インストールはこちら
https://zoom.us/download#client_4meeting
▽Zoomの画面・音声のテストはこちら
https://zoom.us/test
※参加費は、以下の口座にお早めにお振込みください。お振込み手数料はお客様にてご負担ください。
※お振込み後のキャンセルは、開催日2日前までにご連絡ください。それ以降のご欠席の場合、関係資料をご送付し、受講料は申し受けます。

りそな銀行常盤台支店(店番号761)普通 4557077
口座名:株式会社労働新聞社
ふりがな:カ)ロウドウシンブンシャ

セミナープログラム

開催日時
録画配信 10月13日~11月15日
会場

会場での受講はできません。WEB配信受講となります。
ライブ配信または録画配信のいずれかのみの受講となります。どちらかを選択し、備考欄にお書きください。
選択がない場合は、ライブ配信受講とさせていただきます。

参加費用

「労働新聞」「安全スタッフ」読者様は、
通常11,000円(税抜10,000円)のところ、5,500円(税抜5,000円)。
ただし、「録画配信」は通常価格となります。

定員
お問い合わせ先

労働新聞社(担当:伊藤)
〒173-0022
東京都板橋区仲町29番9号
【TEL】03-5926-6888
【FAX】03-3956-1611
【E-mail】seminar@rodo.co.jp

講師プロフィール

亀田 高志 氏(医師/労働衛生コンサルタント/㈱健康企業 代表)

1991年産業医科大学医学部卒。日米の大手企業専属産業医、産業医科大学講師を経て、産業医科大学設立によるベンチャー企業の創業社長を2006年10月から2016年5月まで務める。
退任後は、ストレスチェック制度や健康経営、高年齢労働への対策のコンサルティング、昨年から職場の新型コロナ対策に関する講演、研修、執筆まで手がけ、他には専門家向けの啓発活動、メンタルヘルス対策に関連する事業化の支援も行なっている。
日本内科学会認定内科医、労働衛生コンサルタント等の資格を持ち、社会保険労務士が健康管理やメンタルヘルス対策を学ぶ健康企業推進研究会(R)も主宰。
福岡産業保健総合支援センター相談員、国際EAP協会日本支部理事、日本産業衛生学会エイジマネジメント研究会世話人でもある。

著書

主な著書は
『【図解】新型コロナウイルス 職場の対策マニュアル』
『【図解】新型コロナウイルス メンタルヘルス対策』(エクスナレッジ/2020年)
『嘱託産業医の虎の巻 ~初めて手がける時の勘所』(2020年)
『課題ごとに解決! 健康経営マニュアル』(2018年)
『社労士がすぐに使える!メンタルヘルス実務対応の知識とスキル』(2017年)(以上、日本法令)
『健康診断という病』(2018年/日経プレミアシリーズ・日経新聞出版社=現日経BP社・日本経済新聞出版)
『第2版 管理職のためのメンタルヘルス・マネジメント』(2020年)
『改訂版  人事担当者のためのメンタルヘルス復職支援』(2018年)(以上、労務行政研究所)
『できるリーダーは部下のうつに立ち向かう』(日経BP/2013年)等。

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