適応も心理的負荷に

　全24回の連載も今回が最終回となる。これまでに紹介した様ざまなトピックスを振り返るとともに、2021年に向けた産業保健活動の方向性について解説する。

　数年前から進められている「働き方改革」は、多様な背景を持つ労働者が、自分の希望にあった自由な働き方を通じてワーク・ライフ・バランスを向上させるとともに、様ざまな人材を積極的に活用し、企業の発展につなげることを目的としている。そして本連載第1回目にも解説したとおり、在宅勤務やサテライトオフィス勤務といった「場所の自由」、時差出勤やフレックス制度などの「時間の自由」、そして副業や兼業、個人事業主といった「契約の自由」の３つの方向性で、働き方の自由は拡大されてきた。

　この働き方の変化・多様化が、新型コロナウイルス感染症の大流行をきっかけとした感染予防対策や企業の人事政策の転換により急速に進み、想定よりも早く社会に溶け込みつつあるのは周知のとおりである。すでに多くの企業では在宅勤務や時差通勤が当たり前になり、副業や兼業についても積極的に推奨する企業が増えている。こういった変化は、労働者の多様化する就労ニーズに応えるだけではなく、企業の生産性向上や競争力強化、女性活躍推進などに資する可能性がある。

　一方で、…

筆者：産業医事務所 セントラルメディカルサポート 代表　石澤 哲郎