今年はコロナに始まり、コロナに終わる１年だった。人事部門の方も大変だっただろう。４月７日から５月25日まで緊急事態宣言が出ていた間は、一気に立ち上げたテレワークや在宅勤務がスムーズに機能するようにあらゆる手段を尽くし、宣言が解除され、社会がコロナ慣れしてくると、在宅勤務を続けながら、それでも以前の仕事の流れに近付けていくために、苦労が多かったに違いない。人事部だけではなく、現場のマネジャーも大変だったろう。

　それでも今回の感染拡大は、「働き方改革」という意味では、それまでの政府の法改正や付随したキャンペーンなどの何十倍もの効果をもたらした。

働く人は、オフィスに来ない働き方に味をしめ、常に上司が目の前にいない、自由さを享受したのである。会議は気楽に自宅からオンラインで出席が一般的になり、付き合いの飲み会はほぼなくなった。結果として、多くの調査で、こうした働き方を継続したいと考えている人が、６～７割はいる。

　働くことは、本来は極めて…

筆者：学習院大学 経済学部経営学科教授　守島 基博