【ぶれい考】ジョブ型雇用は一大改革/守島 基博

2020.10.29 【労働新聞】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

 依然として、ジョブ型雇用への関心が高い。ビジネス誌の調査によると、「どちらかといえばジョブ型」を含めると、約半数の回答者がジョブ型を好むと答えている。企業も全体的に前のめりである。だが、ジョブ型雇用への移行とは、単に職務の明確化や働き方の柔軟化だけではない、いくつもの大きな変化が伴うことを分かっているのだろうか。

 雇用契約の変化については、先々月のこのコラムに書いたが、他にも人材育成、評価、目標管理など、これまでわが国の企業が築いてきたいくつもの人事慣行やその前提が大きく変わってくることが予想される。…

筆者:学習院大学 経済学部経営学科教授 守島 基博

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

この連載を見る:
令和2年11月2日第3279号5面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。