５割が会議の時短に苦慮

　日本能率協会が主催する管理者向け研修の参加者143人に対して、働き方改革に関する自社の取組み状況を尋ねたところ、進んでいるとした項目は、「有給休暇の取得奨励」62.2％が最多だった。以下、「自身の有給休暇の取りやすさ」49.0％、「部下との活発なコミュニケーション」47.6％、「部署内のチームワークの活性化」46.2％と続く。

　一方、進んでいない項目は、多い順に、「会議・打ち合わせの時間短縮」50.3％、「福利厚生の充実化」49.7％、「研究・開発・生産・営業への積極的なリソースの投入」46.9％となった。業務改善や全社的な投資・施策に関する項目がめだつ。

　今後の課題とした項目は、「働く喜びの実感」44.1％、「部下のモチベーション向上」38.5％などが多い。

　働き方改革実現のために身に付けたいスキルを自由回答で聞き、分類した結果をみると、人の領域については、「コミュニケーション力」57件が圧倒的に多かった。「人材育成力」と「傾聴力」のそれぞれ６件が次いだ。業務の領域では、「業務改善・効率化」22件や「マネジメント力」15件などがめだつ。

管理者の「働き方改革」に対する意識アンケート