【パンデミック、大災害に対処 BCP策定講座】最終回 BCPの実効性向上のために 担い手へ高い評価を 若手育成が継続力維持に/丸谷 浩明

2021.12.16 【労働新聞】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

全員で取組み維持

 この連載も最終回となった。そこで、BCPを策定したものの効果に疑問を持っていたり、策定したBCPを有効で意義あるものにしようと真剣に考えている方々に、取り組んでほしいと考える5点を述べて、結びとさせていただく。

(1)なぜ事業継続が高まるかの理解

 BCPの策定がなぜ事業継続力向上につながるのかを論理的に理解せず、BCP文書を策定したとしても、取組みの有効性に確信が持てず今後の進め方もみえにくい。要点を理解してから、次の段階に進んでほしい。

 BCPでは、重要な事業が継続できなくなる理由が、事業の実施に不可欠な要素・資源のいずれかが確保できなくなることだと考える。被害によって確保が困難になりそうな要素・資源(ボトルネック)を特定し、それに対策を講じてこそ事業継続力が高まるという方法論を身に着けると良いだろう。

 企業がBCPを策定していても、この重要な事業の「実施に不可欠な要素・資源」という視点が十分にない状態であれば、まずこの基礎となる方法論によってBCPを見直してほしい。…

筆者:東北大学災害科学国際研究所 副研究所長・教授
NPO法人事業継続推進機構 理事長 丸谷 浩明

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

令和3年12月27日第3334号11面 掲載

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。