大きく分けると９項目　作業内容変更時は注意

　労働者が安全かつ健康に働ける職場環境を維持することは使用者の基本的な義務でしょう。使用者が腐心しても、労働者本人が危険を意識し注意しなければ、労働災害は起こってしまうものです。したがって、使用者は、労働者に対し安全衛生教育を確実に実施し、意識を持たせる必要があります。安全衛生教育は、それぞれの事業場の実態に即して、教育の種類、対象者を検討したうえで策定された教育・訓練計画に基づき実施していかなければなりません。

　安全衛生教育を自社だけで実施することが困難な場合も出てきますので、安全衛生関係団体等が開催する説明会や講習会等も活用し、労働者の積極的な参加を促すことも大切です。

　安衛法に基づく教育等は、例えば下記があります。…