期待される効果を確認　働き方改革の実現に向けて企業における労働時間管理の重要性が高まるなか、自社に適した労働時間管理方法を導入するためのポイントを解説したのが本書。　筆者は、実態に合わない労働時間管理をしていると法違反になるうえ、賃金未払いが発生していれば是正のために計り知れない労力と原資が必要になると警鐘を鳴らす。　各変形労働時間制や裁……[続きを読む]

就業規則規定例も掲載　本書は、勤務地制約型や職務制約型、時間制約型などの多様な正社員のうち、時間制約型に当たる「週４日勤務の正社員」（短時間正社員）のメリットや導入手順、実践事例を紹介するもの。　「週４正社員」の特長として、育児や介護などを理由に時間的に何らかの制約を抱えている人でも持続可能な働き方である点と、非正社員から転換することで仕……[続きを読む]

利用可能な助成金示す 　家庭の事情で辞めざるを得ない社員の離職防止対策などにつながる限定正社員制度を解説したのが本書。給与・賞与・退職金の設計方法といった実務面にも踏み込む。 　たとえば報酬格差については、設定幅を大きくするのか小さくするのかによって、どういった懸念事項が生じるかを予め意識しておくことが有用とした。 　とくに中小企業にとっ……[続きを読む]

制約条件別にあり方探る　ダイバーシティ経営を「企業組織が存続し発展するための１つの解」とみなす著者は、これからのキャリア開発は自律性と多様性を軸に考えていかなければならない、とする。　長期雇用を背景とした組織主導型の限界を論じたうえ、育児・介護期や勤務地限定、再就職者等の制約条件別に課題を浮き彫りにしていく。　たとえば短時間勤務の課題とし……[続きを読む]

指導時の対処法など解説　本書は、前半で近年の法改正の動きや内容、対応策を解説し、後半で有期・パート雇用をめぐるトラブルへの対処法を示している。実務対応まで踏み込んでアドバイスをしているのも注目点。　たとえば、パート社員の社会保険の加入について、年金事務所と会計検査院の両者が指導を強化していると指摘。適用は昭和55年内かんの、正社員と比較し……[続きを読む]