在宅勤務対応のヒントに 　本書が提唱する手法は、評価の代わりに社員へ日々の行動の記録（＝求められる行動をとったか否か）を求める。上司は評価・採点しないので、査定昇給は行わない。上司の負担は減るし、個人差も付かないから部下の不満もなくなる――と著者は主張する。行動分析学の理論に依って、良い結果をもたらした行動は自ずと繰り返されると説く。部下……[続きを読む]

労働生産性向上にも効果　役割等級制度の導入を前提に、短時間勤務制度など「多様な働き方」を実現するための方法を中小企業向けに解説したのが本書。賃金コストが上昇したり少子高齢化などで人手不足が一層深刻化している今日、人材を育成し労働生産性を上げるためにも役割等級制度が必要と訴える。　役割等級制度の導入手順を丁寧に解説。とくに役割基準書を作成す……[続きを読む]

失敗分析し改善例学ぶ　人事・賃金制度の改定に当たっては、とかくトップの意向や経営上の必要性ばかりが優先される。　現役コンサルタントが自ら携わった事例を紹介する本書は、あえて改定前の制度にもスポットを当て、問題解消に向けてどのような制度を作り込んだかを描いていく。10種の改定例を収めた事例集でありながら、現状の失敗例を分析し、自社に合う制度……[続きを読む]

"全社統一型"が有望　高齢者の能力をフルに生かすには、今日の日本の情勢に照らすと、全社統一型65歳定年制がもっとも望ましい――本書は、65歳定年制を実現するために必要な人事・賃金制度を、モチベーション維持と人件費管理の観点から模索したもの。　著者は、65歳定年制について、55～60歳以降の処遇体系が大きく異なる高齢者分離型よりも、社員全員……[続きを読む]