中小こそ高齢者活用を 　本書は、人手不足に悩む中小企業が高齢者を活用する方法を紹介している。人材獲得競争が激化するなかで、今後は定年後の再雇用だけではなく、高齢者の新規雇用が注目されると指摘。再雇用と新規雇用の両パターンについて解説している。 　１章でまず、年金額や平均余命の変遷から高齢者の現状を分析し、経済的不安や仕事に求めることを理解……[続きを読む]

低期待が悪循環生む 　シニア社員の動機付けで悩んでいる管理職は多いだろう。役職定年や定年後再雇用を契機にやる気が失われ、しぶしぶ雇用しているという企業も多いと思われる。筆者は「動機付けが大変」という一面的な見方こそが、低い期待を感じさせ、期待に応える形での低成果実現につながっていると説く。成果が低いため、組織は動機付けに課題があるという考……[続きを読む]

シフト減の判例も追加 　平成26年の第１版以来初めての改版である本書では、雇用環境に大きな変化を与えた働き方改革関連法、同一労働同一賃金、コロナ禍の労働問題に関する解説を新たに加えている。 　コロナ禍で発生している問題としては、シフト制を採用する会社での労働時間の激減について触れた。これを労働条件の不利益変更とみるべきかは議論の余地がある……[続きを読む]

２種類の「役割給」活用を 　副題は「ジョブ型人事制度を見据えた70歳雇用延長への対応」となっている。 　60歳定年制および再雇用制度の再設計に際しては、２種類の「役割給」の活用を勧めた。定年前の人材には、組織内での期待役割と貢献度に基づく役割給を適用する。再雇用者に対しては、労働契約書に基づいて職務内容と働き方を１年ごとに決定する「短期決……[続きを読む]

労働新聞社Webサイトに2021年に掲載した記事で、2021年下半期にアクセス数が多くよく読まれている人気の記事を再紹介していきます。 2021年08月31日掲載【労働新聞】 　大和ハウス工業㈱（大阪府大阪市、芳井敬一代表取締役社長）は、定年前の希望退職者に特別加算金を支払う「キャリアデザイン支援制度」について、今年度限定で対象範囲と優遇……[続きを読む]